既設装置のハードウェア配線やソフトウェア変更の手間をかけずに、簡単にI/O信号を取り出せます。
 
 
産業機器事業 オリジナル製品
I/O信号線へのクランプで、ON/OFF状態を検知し出力!
装置のI/O信号を直流微弱電流センサで横取り。
 
						 
						既設装置のハードウェア配線やソフトウェア変更の手間をかけずに、簡単にI/O信号を取り出せます。
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
| 名称 | I/Oキャッチャー | |
|---|---|---|
| 型名 | SE-CS001A | |
| 一般仕様 | 電源電圧 | DC12~DC24 V ±10% | 
| 消費電力 | 120 mW(電源電圧=12 V)、240 mW(電源電圧=24 V) | |
| 動作温度 / 湿度範囲 | 0℃~60℃ / 85%RH以下(結露なきこと) | |
| 保存温度 / 湿度範囲 | -20℃~70℃ / 85%RH以下(結露なきこと) | |
| センサ部仕様 | 検知可能ON時最大電流 | 500 mA(周囲温度25℃未満)、300 mA(周囲温度25℃以上) | 
| 検出しきい値 | 10 mA ±5 mA(地磁気および周囲温度の影響を含む) | |
| ヒステリシス | 1 mA(Typ.) | |
| 対象検知電線径 | φ5.0
  mm(Max)〈1ターン時〉 φ2.7 mm(Max)〈2ターン時〉 | |
| 対象検知電線仕様 | 単電線(+,-両方同時クランプは、検知できません) | |
| 制御出力 | Nchオープンドレイン出力(NPNオープンコレクタ出力同等) 負荷電圧30 V以下、負荷電流100 mA以下 | |
| 残留電圧 | 0.1
  V以下(負荷電流10 mA未満の場合) 1.0 V以下(負荷電流10~100 mAの場合) | |
| 応答性 | ON/OFF出力ともに200 ms以下 | |
| 制御出力線過電流保護 | PTC方式 復帰時間:過電流検知から正常電流値復帰後、25℃で1分 (温度により最大約10分) | |
| 引き出しケーブル仕様 | φ4 3C(0.2 mm^2 × 3本) 2 m | |
| サイズ・質量等 | 筐体寸法 | 約61×17.4×22.6 mm(本体のみ、突起含まず) | 
| 質量 | 約60 g(配線部含む) | |
| 主な筐体素材 | 筐体:66ナイロン | |
| その他 | 輸出令判定 | 非該当 | 
 
						I/Oキャッチャーに関するお問い合わせ
お問い合わせはこちら正しくお使いいただくための重要な情報
本機は、改造が困難な生産現場の装置などのI/O信号をクランプすることにより、手軽に、そのI/O信号のON/OFF状態を検知してNchオープンドレインで出力することができるセンサです。
その検知においては、I/O信号による微弱な磁界の変化を計測しています。
そのため、本機の周囲の環境(磁界、磁化しやすい金属など)は、検出しきい値に影響を及ぼします。
本機は、生産現場のIoT化等を手軽に実現することを目的としています。この出力を機械などにおける重要な制御に使用することは推奨しません。また、安全目的やその他信頼性を求めるシステムには使用できません。
必ず事前に充分な動作確認を行い、正しく検知できることをご確認のうえ、ご使用ください。
おことわり
本機は国内仕様です。日本国外でご使用された場合は、当社ではいかなる責任も負いかねます。また、日本国外での使用に対する現地の法令、規則等については、弊社ではお答えすることができません。
本機を使用したことにより生じた、人体、設備、財産等の直接的・間接的を問わずいかなる結果に対して、弊社は一切の 責任を負わないものとします。
仕様の一部は改善のため予告なく修正・変更することがあります。あらかじめご了承ください。
| 製品保証 | |
|---|---|
| 保証期間 | 製品に同梱されている保証書に記載の内容に準じます。 | 
| 保証内容 | 製品に同梱されている保証書の記載の内容に準じます。 | 
| 免責事項 | 製品に同梱されている保証書の記載の内容に準じます。 | 
| 製品サポート | |
| 製品サポート期間 | 次項に定めるアフターサービスについて本製品販売終了後2年間対応いたします。 | 
| 製品サポート | 製品品質に関するご相談ならびにご不明な点は下記までお問い合わせください。 ・ 電話受付:当社 各営業所で受け付けいたします。 ・ WEBサイト受付:当社 産業機器 オリジナル製品 WEBサイトで受け付けいたします。 製品不良が疑われる場合は、原因究明・報告など対応させていただきます。 | 
※本内容は、予告なく変更する場合があります。
[2024年4月制定]